ある住民グループが、他の人びとと比べて、災害に対してより脆弱であることがあります。この違いは、年齢、性的同一性・性自認、人種、文化、宗教、障がい、社会経済的地位、地理的条件または移住者としての地位といったその人びとの特徴に起因します。重要なのは、災害・健康危機管理の実証的研究を行ったり、実践するにあたって、非主流派や脆弱な人びとを確実にその対象に含め、その意向などが反映されるよう取り計らうことです。
コミュニティの脆弱性やレジリエンスは、また、次のような要因によっても変わり得ます。
- 年齢と発達段階
- 性的同一性・性自認
- 持病の慢性疾患
- 障がいを持つ人びと
- コミュニティの非主流派
ハイリスクグループの災害健康リスクを減らすために重要となるのは、コミュニティ内の脆弱な人びとと危機管理能力とを把握しておくこと、そして、災害・健康危機管理の中で適切な脆弱性低減戦略を作成し、実施することです。