非常事態が起きると、多くの場合、メンタルヘルス上の問題の生じるリスクが増します。だからこそ、準備・予防段階でMHPSSを提供し、非常事態が引きおこす影響を軽減することが必要なのです。災害危機管理においてますます重要視されているのは、非常事態が生じる前にメンタルヘルス上のリスクを軽減するため、予防的で先回りした手を打つことです。これまでのところ、MHPSSがこの初期段階に十分活用されているとは言い難いのですが、MHPSSに関するガイドラインやトレーニングのための資料の開発が進み、このギャップを埋める取り組みも始まっています。

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テクニカルノート　防災（DRR）とメンタルヘルスと心理社会的サポート（MHPSS）をつなぐ：実践的ツール、アプローチとケーススタディ (2021年)（仮訳）

危機が生じてしまった場合に、極めて重要なのは、適切なタイミングでMHPSSを提供することにより、急性ストレスの症状を緩和し、長期にわたる健康上の問題を予防することです。緊急事態においては、多様なニーズに応じた様々なMHPSS戦略が必要となります。この点は『スフィア基準』や『災害・紛争等緊急時におけるメンタルヘルスと心理社会的サポートに関するIASCガイドライン』で強調されています。これらのガイドラインは、組織横断的対応を重要視しています。組織横断的対応の内容には、コミュニティ主導の支援から医療制度の一部である正規のサービスに至るまで多様なものがあります。組織横断的対応を行う際に、決定的に大切なのは、基本的なこころのケアサービスが、すべての医療施設において提供されること、そして、こころのケアサービスが、包括的なMHPSS対応に支えられていることです。効果的な備えと迅速な行動は、非常事態に襲われた地域をいち早く復興させ、地域のこころのケア・システムのレジリエンスを将来に備えて補強するための鍵なのです。

大きな危機がメンタルヘルスに及ぼす影響は長く続くことがあります。このフェーズでのMHPSS介入は、対象となる地方を取り巻く状況やその地方にあるリソースに合わせて調整された、実践的な支援と意味のある情報を提供するものでなくてはなりません。

「より良い復興」の考え方によれば、非常事態を医療システム改善の機会と捉えることが重要です。このとき役に立つのが、非常事態をきっかけに急増する支援や、メンタルヘルスケアを持続的な形で改革していこうとする政治的気運の高まりです。WHOの報告書『より良い復興：非常事態後の持続可能なメンタルヘルスケア（仮訳）』には、そこに取り上げられた国々が、非常事態をきっかけとして、どのように自国内の住民のためのメンタルヘルスシステムを変革したのかが描かれています。

このアプローチで必要となるのが、コミュニティの自助の強化、社会的支援、そして主流派ではないグループを問題解決や復興活動へ巻き込んでいくことです。