私たちは、コロナ禍の経験から、非常事態や災害のすべての局面において、即応可能で、自発性を持つ、有為の人材がぜひとも必要であることを思い知りました。こうした人材こそが、命を救い、災害と苦難を減らし、被災したコミュニティや国の社会経済的損失を最小化できることがわかったのです。コロナ禍は、また、医療従事者であるのと非医療従事者であるのとを問わず、人材不足を悪化させるとともに、医療非常事態対応に備えた人材育成強化の必要性とより強靭な保健医療制度とコミュニティの必要性をも浮き彫りにしました。
WHOは、医療従事者を「その主要な意図が健康の増進である活動に携わるすべての人びと」と定義しています。医療従事者は、医療上の非常事態において不可欠の存在です。しかし、災害・健康危機管理のため働く人びとの中には、保健医療制度以外の領域で働く多くの活動主体も含まれています。例えば、被災した住民の救助・支援にあたる人たち、危険事象や脆弱性を減らすために働く人たち、そして、非常事態への備え、対応、復旧のための能力を作り上げる人たちです。災害・健康危機管理のための要員集団の役割と責任とを定義することは、容易ではありません。
2018年のWHO災害・健康危機管理専門家会議では、人材養成を優先的研究対象として取り上げることの重要性が確認されました。これ以降、WHO神戸センター（WKC）は、研究プロジェクトを積極的に支援し、災害・健康危機管理の分野における人材養成に関するより多くのエビデンスと知識の積み上げにつなげています。
このセクションでは、WKCの助成を得て行われた研究プロジェクト（2021～22プロジェクト、2020～21プロジェクト）に基づく知識とリソース、そしてWHOの災害・健康危機管理に関する研究方法についてのガイダンスのうち関連する部分を紹介します。
